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産経新聞・第４話　　化学放射線療法

　　放射線と抗がん剤の組み合わせ

がんの三大治療のひとつにあげられながらも、馴染みが薄いのが、放射線治療です。がんの治療に放射線を使う患者さんの割合は、アメリカでは６０％ですが、日本では２５％です。利用率に実に２倍以上の開きがあります。何故でしょうか？まず、いきなり放射線科に行くシステムがありません。他の診療科で作成した紹介状を持って放射線科を受診するひとが大半です。放射線科の医師の仕事は、画像診断（ＣＴやＭＲＩを読影する仕事）と放射線治療に分かれます。内科と外科では仕事が全く違うように、放射線科のなかでも診断と治療では、同じ放射線科といえども全く別の領域なのです。

　日本の医学部の放射線科の教授の８割は画像診断で、放射線治療を専門とする人は少数派です。日本には２６万人の医師がいますが、放射線治療専門医は、数百人しかいません。８０の医学部のうち、放射線治療の講座を持つ医学部は、たった１２校。医学部６年間で放射線治療について習うのは平均３００分程度で医師国家試験にもほとんど出題されません。２人に１人ががんになり、３大治療が用意されている時代の割には、お寒い現状です。

放射線治療機器は高価ですが、それを担当する医師の診療報酬は驚くほど低い。その結果、放射線治療医を目指す医師は極少数です。一方、世界の人口は６５億人ですが、その２％にも満たない日本で、全世界の抗がん剤使用量の２０％以上が使われています。いかに日本のがん治療が抗がん剤に偏っているか、お分かりいただけるでしょう。

　抗がん剤は血液を介して全身を巡り、がん病巣を攻撃します。そこで放射線療法を行う時に、抗がん剤を併用するというやり方があります。それを「化学放射線療法」といいます。抗がん剤と放射線療法を同時に行うことで、治療成績を向上させるという狙いです。頭頚部腫瘍、食道がん、肛門がん、膀胱がん、子宮頚がんなどがその対象です。肺がんや肝臓がんにも適応されることがあります。あくまで放射線治療が主体で、それに合わせて抗がん剤治療も行うことで、相乗効果を狙います。２つの治療法を同時に行いますので、当然、副作用の心配があります。しかしこの治療法によって、非小細胞肺がんでは５年生存率は、２～４倍に向上しました。現在はピンポイント攻撃ともいえる分子標的治療薬と放射線治療の併用が検討されています。このように放射線治療も日進月歩ですので、お近くのがん拠点病院のホームページを開いて、情報収集してください。

　放射線治療の最近の進歩で特筆すべきは、定位放射線治療でしょう。これも「ピンポイント照射」といったほうが分かり易いかもしれません。照射したい部位、すなわち腫瘍のみに狙いを定めて照射します。無駄打ちが少ないので副作用が減り、治療費も安くなります。このピンポイント照射は、肺がんや肝臓がんに使われています。それが可能な施設は、全国で百数十ケ所あります。

　がん治療＝抗がん剤、ではありません。放射線治療やそれとの組み合わせという選択肢を、頭に置いておくべきだと思います。また高齢者には放射線治療のほうがおススメである場合が増えてきています。（続く）

キーワード　化学放射線療法

がん治療において、治療効果の増強を目指していくつかの抗がん治療の組み合わせが行われている。なかでも放射線治療と抗がん剤の併用は化学放射線療法と呼ばれ、根治を目指す放射線治療のなかでその割合は増えつつある。