有効性が否定されたケースの広範なリスト化が目的

　従来広く実施されている医療行為に対して、それらより以前に行われていた、もしくはそれほど普及していない医療行為よりも有効性に乏しいことをRCTで示すのは難しい。

　例えば、Cochraneのレビューでは質の高いエビデンスが示されているが、各レビューで扱う医療行為は1種類ずつしかなく、カバーされていない医療行為も多い。また、米国ではChoosing Wiselyイニシアチブにより価値が低い医療行為をリスト化しているが、こうしたリストは医学団体の報告に基づき作成されている。

　そこでHerrera-Perez氏らは今回、より広範な領域をカバーする包括的なリストを医師や研究者に提示し、効率的かつ費用効果に優れた診療行為につなげることを目指し、N Engl J Med 、Lancet、JAMAの3誌に掲載されたRCTを検索。N Engl J Medについては2011～17年、LancetおよびJAMAについては2003～17年に発表された論文を分析した。

　検討の結果、同期間に3誌に掲載されたRCTの結果に関する論文は3,017編だった。これらの論文で扱われた医療行為のうち、396件は確立された医療行為でありながらその有効性が否定されていた（全ての原著論文の6％、全てのRCTの13％）。

心血管疾患領域で最も頻度高い

　また、こうした医療行為を示したRCTの92％は高所得国で実施されており、残る8％は中国、インド、マレーシア、エチオピアなどの低・中所得国で実施されていた。有効性が否定された医療行為の頻度が最も高い領域は心血管疾患（20％）で、次いで公衆衛生／予防医学（12％）、集中治療（11％）が続いた。

　具体的には、心臓を一時的に停止して施行するオンポンプ冠動脈バイパス術（CAGB）と心臓を停止せずに施行するオフポンプCAGBの有効性を比較したCORONARY試験により、両者に差はないと結論された例（N Engl J Med 2016; 375: 2359-2368）などが挙げられるという。

　また、介入の種類別に見ると薬剤が最も高く（33％）、次いで手術・処置（20％）、ビタミン剤および／またはサプリメント（13％）が続いた。

　論文の最終著者でOHSUのVinay Prasad氏は「新規の医療行為だけでなく、確立された医療行為についてもRCTを実施することの重要性が示された」と説明。さらに、「効果に乏しい医療行為でも、いったん定着してしまうと行わないように医師を説得するのは難しい。新たな治療法に関しては、普及前に徹底的に検証を行うことで患者に有害な影響が及ぶ事態を回避できる」と指摘している。ただし、同氏は「今回の検討は分析対象が3誌のみに掲載された論文であるなどの限界があり、結果を一般化することはできないかもしれない」と付言している。

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以上は、あるメデイアからの引用だ。
このような研究に、国はお金を使うべきだ。

私は医者にかからない。
それは怖いからである。

ある医師に暴行されて全治3週間の負傷をした時だけは、病院にかかった。
医者にかかるのは、事故の時だけにしよう、と決めている。

極論すれば
男性は85歳以上
女性は90歳以上は、ほとんどの検査や治療は要らない、と思う。

と言うと、必ず、「エイジズム」や「優性思想」という非難を浴びる。
しかし私に言わせれば、そのような攻撃的な人こそ偏っていると思う。

日本国は、国をあげて、このような研究・啓発に力を入れるべきだ。