毎日、末期がんの人の在宅を頼まれる。
正直、マンパワーがもっと欲しい。


６月３０日に川畑が開業のため退職した。
その代わりに都築医師が４月に着任した。

医療機関は、どこも移動がある。

秋以降の移動に備えて、常勤医２名と
訪問看護師を２名の募集を開始した。


一緒に働き、地域に貢献して、スキルを磨こう！



〇常勤医師　募集
 
募集人数２名
診療科目：不問
経験年数：８～１５年程度、４５歳まで
業務：外来診療と在宅診療（半々）
条件：プライマリケアに関心のある医師
勤務形態：週４日、時間外なし
勤務開始：年内（９月が理想）、入職研修あり
その他：内視鏡専門医は優遇
 

〇訪問看護師　募集

募集人数：２名
経験：不問、未経験者歓迎
臨床経験：５年以上、４５歳まで。
在宅医療に興味のある方。
自転車に乗れる方（車の運転ができる方は優遇）
入職研修あり


興味のある方は、メールか携帯で問い合わせてください。
問い合わせ　事務長
　　　　　　yoshinori.nagao@nagaoclinic.or.jp
　　　　　　０９０－９６９６－１５２９


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医療タイムス　２０２０年６月号　　　診療所の近未来　　　長尾和宏
 
　コロナ禍により、病院も診療所も患者さんの受診控えがまだまだ続いている。診療報酬の減少は元々脆弱だった医業経営基盤を大きく揺るがしている。２～３ケ月間は内部留保で持ちこたえることができても、半年以上持ちこたえる体力がある医療機関は少いだろう。一方、この春に開業予定だったがコロナ禍のため断念を余儀なくされた事例を耳にした。コロナ禍はかつてない規模で医療界を根本から変えつつある。「診療所に未来はあるのか？」。多くの開業を考えている医師から聞かれる質問だが、やり方次第ではないだろうか。

　結局のところ、専門性に特化するかよろず相談に特化するか、の２者択一になるのではないか。専門性とは難病や内視鏡検査や白内障手術など、ある領域に特化した診療形態である。コロナ禍とは無関係に一定の需要があり、患者は必ず専門性を求めるので長期的に見れば生き残る。一方、よろず相談型の町医者もゲートキーパーとして生き残るだろう。日本医師会が提唱してきた「かかりつけ医構想」はまさにこれだ。今回のコロナ禍で、保健所は発熱者全員にこう命じた。「まずはかかりつけ医に相談して下さい」と。その「かかりつけ医」は見事に二分されていた。発熱患者を断る診療所と向かいあう診療所だ。たとえPCR検査ができなくても、オンライン診療でクライアントの悩みに寄り添うという姿勢がある診療所は生き残るだろう。患者の不安に寄り添おうという姿勢は長期的には地域住民の信頼を得るはずだ。

　驚くくらい拡大されたオンライン診療は、外来診療と在宅医療の垣根を軽々と超えてしまった。外来も在宅もオンラインでかなりの部分をできることが明白になった。もちろん対面診療に比べて診療の質は落ちるし、そもそも診療報酬も低い。しかし、いざとなればオンラインでも対応してくれることがかかりつけ医の条件になってくるはずだ。まだ多くの医療者はまだ懐疑的であるが、患者目線からはかかりつけ医を選ぶ基準になってくるだろう。在宅での生活の様子も動画を通して知ることができ、主治医意見書にも反映できる。オンライン診療を外来診療や在宅診療の入り口と捉える医療機関が増えている。

　家族の面会が禁じられた病院や施設から在宅への変更が相次いだが、厚労省の政策よりも思いがけずコロナが誘導した格好になっている。病院や施設は集団感染が起こり得る場所である、という恐怖の記憶は長く残るであろう。従って在宅への流れはしばらく続く。かかりつけ患者さんへの往診機能はもはや町医者の必須条件と言えるだろう。医療経営からみても在宅医療は外来医療よりも安定性が高いことが今回判明した。

　今後、経営的に一番たいへんなのは、どっちつかずの中途半端な診療所になるのかもしれない。専門性でもない、よろず相談でもない診療所は今回のコロナ禍のような変化に対して弱い。実は、２００床以下の中小病院にもまったく同じことが言える。もはや診療所と中小病院の差異は昔よりうんと小さくなった。
これから医業経営は激動の時代に入る。統廃合だけでなく新規参入やM＆Aが盛んになるだろう。生物学者の福岡伸一先生の言葉を借りるならば、コロナが医療機関の動的平衡を揺るがし、加速するのだろう。もちろんやり方次第で診療所や中小病院の未来は明るいと思う。

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PS)
コロナチャンネル#074

new もう勘弁してくれ！過熱報道がフレイルを作っている！
https://youtu.be/Dl3bc8LG4W8