２つの応援 クリックお願いします！

３０年前から、ハンバーガーや牛丼などの外食産業が急成長しました。
現在、外食産業市場と、医療費市場は、ともに３４兆円と同規模です。
しかも、両者は平行して伸びてきました。

ここに大きなヒントが隠されています。
すなわち、やはり「食事」なのです。
地味ですが、「薬」ではなく「食事」です。

医療費抑制を謳うなら、医者いじめはなく、食事をターゲットにすべきです。

国家戦略室は機能していないようですが、もし私が総理なら、
いまこそ、国を挙げての、食事改革について総力を挙げて検討します。
それは、「教育」ということになるでしょう。

まず、「日本食事改革法案」を、早急に練りましょう。
厚生労働省、農林水産省、文部省、総務省が一体となって
日本人の食事を、１００年前の食事に戻す国家プロジェクトを敢行します。

そうすれば、
動脈硬化性疾患（脳卒中、心筋梗塞）は激減し、
欧米型がん（乳がん、前立腺がん、膵臓がん、大腸がん）も激減します。

お金はあまりかかりません。
医者の診療報酬単価を上げる代わりに、
地域の学校で毎週、栄養の講義を受け持つことを義務づけます。

病態栄養学会から届いたばかりＮＳＴ認定施設の更新書類を眺めながら、
つい、そんなことを夢想していました。