医療タイムス８月号　　在宅医療と救急医療の連携　　長尾和宏
 
　７月２２日東京・虎ノ門で「第１回日本在宅救急研究会」が開催され全国から約３００数十人が参加。私もシンポジストの一人として登壇した。在宅医療と高度急性期医療は一見、対局に位置するように見えるかもしれない。しかし患者さんの立場からみれば両者とも大切で車の両輪と認識すべきだろう。そうした趣旨で本邦初の在宅医と救急医の連携に関する研究会が発足した。
　全国各地での連携モデルが紹介された。たとえば佐賀医大救命部においては在宅医療と非常に親和性が高い。「在宅医療は救急医療の一部門」という考え方は佐賀県という小さな県だからこそ成り立つのかもしれない。あるいは八王子の永生病院が中心となった事前指示書をも取り込んだ連携システムは目を見張るものだった。救命医が在宅医療も経験するべきだという信念に感銘を受けた。先駆的な連携モデルに全国の自治体は学ぶべきだろう。

　一昨年、台湾の嘉儀という都市に講演に行った時に台湾の在宅が９時５時であったことに驚いた。夜間対応は地域の中核病院の医師や看護師が患者宅を訪問していた。まさに地域の病院が在宅療養支援病院として夜間対応を一手に引き受けていた。しかし我が国の在宅療養支援病院や地域包括支援病棟は、急性増悪時の入院加療と退院支援機能に留まっている。もし夜間の人的資源に余裕がある大病院があるなら是非とも在宅にも力を貸して欲しい。また地域によっては療養病床との連携を深めることが必要だ。

　在宅医からの情報提供の量と質の改善を求める声が救急側からあがった。在宅側が提供する情報と救急側が求める情報が一致していないという。双方の需要を満たすフォーマットの開発が急がれる。また今後は救急→在宅という流れも意識しないといけない。私自身は「看取り搬送」や「霊安室往診」の話をさせて頂いた。明らかに無用な救急搬送や無用な警察介入を減らすためには救急隊や警察も含めた意見交換と情報共有が不可欠だ。看取りの法律に関しても相変わらず医師の誤解が多く、正しい法律解釈の啓発が急がれる。

　一方、リビングウイルを有する患者さんへの対応への苦労も聞かれた。救急現場において人生の最終段階の医療を本人の意思をどうやって尊重するかも大きな課題だ。しかし「助かり延長できるかもしれない命」と「そのための処置を拒む患者さん」の狭間で救急医たちは困惑している。患者さんの希望に寄り添うためには時間と技術が必要だ。もはやパターナリズムや延命至上主義という時代ではない。画一的に語れないのが現代医療、特に生死に直結する救命医療だ。救命処置と延命措置の区別も啓発する必要がある。一方、両者は延長線上の乗ってくる可能性がある。今後は、在宅医と救急医は医療面だけでなく、生命倫理、臨床倫理面でも深く連携し協働する必要がある。

　いすれにせよ、これまでほとんど接点が無かった在宅と救急が同じ土俵で真摯に意見交換できた意義は大きかった。同時に在宅側と救急側で大きく意見が異なる点が多くあることも明らかになった。会を終え、在宅医療と救急医療の連携には課題山積とあると感じた。本研究会の発展に期待したい。また全国各地で同様の会が開催されるだろう。そうした活動こそが地域包括ケアの土台造りになるはずだ。



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一方、今週発売の日本医事新報にもこの研究会の記事が載っている。→こちら

私の講演内容もちゃんと書かれている。
しかしこうした話題について議論されることが無かったのは、とても残念であった。

正直、私の頭の中と救急医の頭の中は正反対である。
大きな課題を再確認した場となった。