医療タイムス８月号　　　食支援を通じて歯科との連携強化
 
　口から食べられなくなった時、どうするのか。超高齢社会におけるかかりつけ医にとって「食支援」はますます重要なテーマになってくる。メタボ対策は前期高齢者までの話であり、後期高齢者となれば反対にサルコペニアやフレイルの指導を行わないといけない。しかし肝腎の歯が悪いと、噛めない飲み込めないから痩せる、という悪循環に陥りがちだ。オーラルフレイルに対応できるよう、歯科との連携強化が求められている。

　全国的に多職種による摂食嚥下や栄養療法など、食支援に対する取り組みが活発化している。地域医師会だけでなく歯科医師会や歯科衛生士会と協働して様々な市民啓発が行われている。口腔ケアや嚥下リハビリに関しては医科と歯科は協働しやすい。しかし嚥下内視鏡（ＶＦ）所見の解釈に関しては両者で意見が異なる場合がある。ＶＦで少しでも誤嚥所見を認めた時に「食べてはいけない」という歯科と、「口から食べたいという本人意志を尊重したい」という医科で意見が異なる、というケースだ。「じゃあ、胃ろうにしようか」「いや、多少誤嚥してもいいから口から食べて自然に任せたい」などの議論が交わされる。このように食支援に関しては職能団体により見方が異なることがある。看護師や栄養士、あるいは理学療法士や言語聴覚士、さらにはケアマネや介護福祉士など職種によって「食」に対する見解は多様である。まして市民の考えは様々である。医療・介護の多職種による食支援の勉強会には必ず市民や当事者にも加わってもらうべきだ。

　食支援の話は最終的には、終末期医療や臨床倫理になってくるからだ。臨床倫理という医療職にも難しく感じる言葉は介護職には難解に映るだろう。しかし答えがひとつとは限らない生命倫理の課題に対して一緒に考えること自体がチーム医療であろう。これは外来医療でも在宅医療でも同じことだ。かかりつけの患者さんが誤嚥性肺炎で入院した時、退院後の食事の相談に応じることも開業医の大きな役割である。退院前カンファレンスでは病院の考えとかかりつけ医の考えが異なることがある。本人の意思が不明な場合もよくある。そんな時は本人意思を推定しご家族とよく話し合うプロセズが求められている。

本人意思を尊重して家族や多職種で話し合う。これはまさにＡＣＰ（アドバンスケアプランニング）である。今後１０年間は医療界のみならず介護界はＡＣＰ一色になるであろう。しかし下手なＡＣＰならやらないほうがいいし画一的なやり方も危惧する声もかなりあがっている。下手にマニュアル化すると「ＩＣを取る」と同じように「ＡＣＰを取る」となりかねない。ＡＣＰの光の部分だけでなく影や限界をもよく知ったうえで丁寧に行うことが大切だ。ＡＣＰと聞いても具体的に何をすればいいのか分からない、という声も聞く。こうした食支援を巡る意見交換や“もしばなゲーム”を取り入れるのも一法である。

　歯科の勉強会に呼ばれて行くといつも食支援やオーラルフレイルの話で盛り上がる。また患者さんやご家族から最も多い医療相談は「口から食べられなくなった時どうするか」である。今後、食支援を通じた歯科との連携強化は診療所の生き残り策にもなる。既に胃ろうを造設している患者さんでも口から食べることを諦めてはいけない。生きることは食べることであるからだ。