４５万人の尼崎市には、施設や在宅におそらく何百人、
いや何千人もの褥瘡患者さんがいることだろう。

発赤の段階で早期に発見して治療開始が大切であり、さらに
深い褥瘡を発見したら皮膚科往診ないし入院をとの話だった。

しかし往診する皮膚科専門医はたった４人しかいない。
全部、往診していたら、者も倒れてしまわないか心配。

そして「治癒まで６～１２ケ月かかる」とされる深い褥瘡を
受け入れる病院がいったいどれだけあるのかな、と思った。

入院しても「陰圧療法」は行っている病院は無いという。
では、治るまでに死んでしまわないのかな、と思った。


いつもお世話になっている尊敬する皮膚科専門医が１時間に
１６０枚ものスライドを使って、熱のこもった講演をされた。

評価、処置、ポジショニング、栄養、予防・・・
どれも大切なのだが、分かっていてもできてしまうのが「褥瘡」。

みなさんの議論を聞いていて思ったことを、書いてみたい。


そもそもすべての褥瘡を「治さなくてはいけないのか」
キュアとケアの観点からは、治せないものもあるのでは。

医師や看護師しか褥瘡処置は、許されない。
ただ家族へのスキンケアは認められている。

また「褥瘡学会」と「ラップ療法」の対立構図もあり、
「ラップ療法」の位置づけは、現場では混乱している。

「誰」が「どのように」、そして「どこまで」処置するのか、
議論の余地は大きい。

そして「栄養が大切だ」と言うが、食べたくても食べられないのが現状だ。
本気で改善させようと思うなら、胃ろうや高カロリー輸液しか方法は無い。

さらに、「予後」との関連無しで、褥瘡ケアは語れないのではないか。
終末期の褥瘡なら「完治」ではなく、「ケア」でもいいのではないか。


「褥瘡は早期に発見して、完治させたないといけない」という主張には
在宅の現場、特に多くの看取りに接しているものとして違和感があった。


さらに、さらに、これは発見と言ってもいいのかも。

それは、「平穏死」の患者さんには「褥瘡」は少ない。

少なくとも褥瘡で悩むことは、それほど多くない印象がある。

その理由をよくよく考えてみると

・平穏死は死の直前までＡＤＬが良い＝寝たきりにならない
・枯れているので褥瘡ができにくい＝溺れると褥瘡ができやすい、からか。


思い返すと、胃ろうからの栄養注入量が多い人や、
点滴量の多い人に褥瘡が多いような印象があるな。


今、この夏に看取った約１０人を思い出してみると、
全員に「褥瘡」という意識が無かったことに気づく。


「過剰な延命治療が褥瘡を増やしている?」という気もしてきたぞ。

深い褥瘡ができると訪問看護師に特別指示書が出たり、複数の医療機関が
比較的瀕回に関わるので、月に医療・介護費が５０万円くらいはかかる。

仮に半年間、在宅で深い褥瘡を治そうとすると薬剤費なども含めると
５００万円くらいの社会保障費がかかるのでは、と試算してしまった。

尼崎市にそうした患者さんが１０００人いたら、それだけで５０億円。
いったい誰が、そのお金を払う？　もちろん税金である。

思わず、「褥瘡亡国論という言葉が浮かんでしまった。
最近までは「オブチーボ亡国論」だったが、どちらが大きい問題なのか。

「抗がん剤議論」もそこまで考えないとできないように褥瘡ケアについても
こう考えないと、単に「完治を目標」だけでは議論できないのではと思った。

このタイトルにも掲げたように「誰がどのようにどこまでケアすべきか」。
いま、「いたって簡便で分かりやすい褥瘡ケア」の啓発が求められている。

いずれにせよ我が街、尼崎の在宅医療は年々明らかに進化している。
医師会や地域包括ケア委員会が主導して、いい方向に向かっている。