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あの名医は製薬会社からいくら貰っているのか?

2019年01月16日(水)

医者はなぜ薬が好きなのか?
その答えは、製薬会社が影響力の大きな医師に薬の宣伝講演や
宣伝論文をたくさん書かせて、一般の医者を洗脳しているから。
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各種週刊誌が毎週、薬の内幕を書いて1年以上になるが売れ続けている。

多くの市民は「なぜ医者がお薬をそんなに好きなのか?」と思うだろう。

好きというよりも、医療=薬であると思い込んでいる。
それが問題。そんな構図が放置され続けてきたことが大問題。

「医療=薬」が頭に沁み込んでいるので、一種の「病気」かもね。



影響力のある医師が製薬会社からもらっているお金が一発で分かるサイトができた。→こちら



ここに医師の名前を入れると、昨年、いくら貰ったのか一発で出てくる。
ちなみに自分の名前を入力すると、ちゃんと1件出てきたがそのとおり。

製薬会社の名前を入れると支払った額の多い上位20名の医師が出て来る。
どれだけのお金が、薬の宣伝のために使われているのか一目瞭然になった。


拙書「降圧剤のやめどき」を批判している医師が、どれだけ貰っているのか、
「抗認知症薬に副作用は無い」とNHKで強弁している医師の貰っている額も。

理由は単純です。




洗脳講演会の冒頭に必ず出さなければいけないことになっているスライドがある。

「私には利益相反はありません」という1枚。

やましい医師はだいたい、0.5秒程度で消す。
「相反は無い」どころか、「相反ありあり」だから。


皆様、しばらく、このサイトに気になる名前を入れて遊んでください。
いかに医療界が製薬マネーに依存しているのか、肌で感じられるはず。

感動した人は、このサイトを運営しているワセダクロニクルにご寄付を!→こちら

私もしっかり寄付します。

ありがとう、渡辺周さん。


************************************************
医療ガバナンスNEWS ▽製薬DB宣言 ~患者とその家族、友人のみなさまへ~▽
 
情報提供をいただきましたのでご案内します。
 
渡辺周(ワセダクロニクル編集長)
 
2019年1月15日 MRIC by 医療ガバナンス学会 発行 http://medg.jp
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かかりつけ医がいつも処方している薬は、効果と安全性の面で自分にとって最良なのだろうか。著名な医師が薬や病気についてメディアで語る内容は信じられるのだろうかーー。
そんな疑問を持ったことはありませんか。
米国では、製薬会社から医師への2,000円ほどの飲食の提供で、その医師の処方が変わるという研究もあります。医師による薬の処方やメディアでの発信を監視するには、医師と製薬会社との利害関係を「透明化」することが重要です。
ジャーナリズムNGOのワセダクロニクルと特定非営利活動法人の医療ガバナンス研究所は、製薬会社から医師個人に支払われた金銭を誰もが調べられるデータベース( http://db.wasedachronicle.org/about/ )を作成しました。土台になったのは、製薬会社が自らのホームページで公開しているデータです。全社のデータが出揃っている最新の2016年度版です。このデータベースを私たちは「マネーデータベース『製薬会社と医師』」と名付けました。
みなさんへの適切な薬の処方に役立つことを私たちは期待し、このデータベースを公開します。
 
私たちは探査報道「製薬マネーと医師」を開始した際、以下のような問いかけを読者のみなさんにしました。このデータベースを公開するに当たってもう一度これを紹介します。
 
薬害HIVの被害者である花井十伍さんに話をうかがったことがあります。    
血友病患者に投与された非加熱製剤が問題になる前のことです。血友病の子どもたち、親、医師らが、その非加熱製剤を扱っている製薬会社のサポートで、治療法を学ぶキャンプがありました。参加者の中にはその後、エイズで亡くなった少年もいました。                                    
一緒に参加した医師は「医師も製薬会社も頑張ったのに、なんでこんなことになったんだろう」と振り返ったそうです。                     
花井さんはこう思ったそうです。                      
ーー「みんな頑張った」じゃなくて、薬害エイズは防げたんだ。誰かが処方したから薬害になったんだ。「国が薬を安全だと言った」と言い訳する医者がいるが、それなら処方権を放棄しろといいたい。
(2018年6月1日「シリーズ『製薬マネーと医師』を始めます」)                  
 
私たちが「マネーデータベース『製薬会社と医師』」を公開するのも、医師は患者のことを第一に考える存在であってほしいと願うからです。医師は産業の歯車ではありません。製薬会社は医師との利害関係を透明化した上で、患者さんの命と健康を守る薬を売ってほしい。そして、患者のみなさんがこのデータベースを利用し、当事者として適切な治療が行われているかどうかに目を向けてください。これがこのデータベース公開の目的です。
 
医師が、金銭の支払いを受けた製薬会社の薬の処方を優遇することはないかーー。この疑問を解消するためには、情報の透明化を進めるしかありません。
製薬会社の売り上げの約9割は、医師の処方箋が必要な「医療用医薬品」です。製薬会社が利益を増やすには、医師に処方箋を書いてもらう必要があります。薬を「消費」するのは患者でも、製薬会社にとっての「顧客」は医師という関係性があります。
実際、製薬会社は医師個人に様々な形で金銭を支払っています。
薬や疾患の解説をする「講師謝金」、製薬企業のパンフレットなどに載せる「原稿料」、新薬開発のアドバイスなどをする「コンサルタント料」がそれにあたります。 厚生労働省は、新薬を審査する医師に対して、製薬会社からの支払いが公正な審査に影響を与えることを避けるため、以下の規定を設けています。
(1)過去3年のうち審議に関係する製薬会社1社からの受取額が年間500万円を超える年度がある場合は審議に参加できない
(2)審議に関係する製薬会社1社からの受取額が、年間50万円を超える年度がある場合は議決に参加できない
医師が製薬会社からいくらの金銭を受領したのかをすでにデータベースとして公開している国があります。米国とドイツです。
米国では、製薬会社から医師への10ドル以上の支払いは、医師の個人名とともに情報公開することが2013年から法律で義務付けられました。すでに公的機関やジャーナリズム組織が、製薬会社から医師への支払い情報のデータベースを公開しています。ドイツでもジャーナリズム組織がデータベースを公開しています
日本ではこうしたデータベースがありませんでした。このため、特定の医師が受け取った金銭を製薬会社間で比べることができません。10社から合計で1000万円受け取るのと、1社から1000万円受け取るのとでは利害関係の強さがまるで違うのに、比較ができないのです。
日本学術会議は2014年3月、製薬会社でつくる日本製薬工業協会(製薬協)に対して、データベースを作成するよう提言しました。医師が薬を処方する権限を持ち、人の命と健康を左右する公人である以上、当然の提言だと思います。
しかし製薬協はデータベースを作成していません。厚生労働省など公的機関もデータベースを持っていません。
私たちは自らの手でデータベースをつくることにしました。
製薬各社のホームページには、データを取り込みにくくする障壁があり、作業は困難を極めました。作成には3000時間超を要しました。
このデータベースは、医療現場の透明化を大きく前進させることでしょう。
上に述べた公開の趣旨と目的を踏まえ、このデータベースが適切に利用されることを希望します。
 
ワセダクロニクル
医療ガバナンス研究所
 
【データベースの使用に当たってのお願い】
データベースは、製薬各社がホームページ上で公表している医師への支払い情報に基づいて作成しています。正しく表示されるよう精査していますが、氏名、組織名、金額の誤記または脱落がある可能性もあります。誤りにお気づきになりましたら、お問い合わせフォームよりご連絡ください。
製薬会社が公表した情報に誤りがある場合は、当該製薬会社にご相談ください。
また、医師の氏名の漢字が旧字体で表記されている場合があります。旧字体がある漢字は旧字体も試してみてください。
 
 
------------------------------------------------------------------------
ご覧になる環境により、文字化けを起こすことがあります。その際はHPより原稿をご覧いただけますのでご確認ください。
MRIC by 医療ガバナンス学会 http://medg.jp
---------------------------------------------------------------------------


@@@@@@@@@@@@@@@@@@@@



大熊由紀子さんからも以下のメッセージが届いた。
そう、抜け道を行く名医も多いそうだ・・・


◆◇医師と製薬会社の関係を透明化 
      ワセダクロニクルがデータベースを無料で公開◆
探査ジャーナリズム・ワセダクロニクル編集長・渡辺周さんから:
医師は製薬会社から、講演会の謝礼、原稿執筆料、コンサルタント料などの名目で副収入を得ています。
それが、年間1千万円以上になる著名な大学教授もいます。
こうした不透明な金銭で、薬の処方や論文の内容、メディアでの発言が、
製薬会社に有利になるようゆがめられることがあってはなりません。
★アメリカでは、公的機関が公表しています。
製薬会社から医師への10ドル以上の金銭提供は「サンシャイン法」という法律で公開義務付けられているからです。
★ドイツでは、ジャーナリズム組織がデータベースを公開しています。
★★ところが日本では、製薬各社がガイドラインに基づいて自社のホームページで公開しているものの、
各社のデータを統合したデータベースがありません。
製薬会社間の比較や、1人の医師が各社からあわせていくらもらっているかの検索ができません。
そこで、医師と製薬会社の関係を透明化しようと作ったのが「製薬マネーデータベース」です。
http://db.wasedachronicle.org/
に、医師名を記入すると、どの製薬会社からいくら受領しているか調べられます。
薬について気になる発言をしている医師やかかりつけ医やを調べてみてください。
 
 
◆◇センター問分やで佐賀ある金額
      学会理事平均受領額ランキング主要19学会別 ◆
日本内科学会    605万6879円
日本泌尿器科学会  499万9549円
日本皮膚科学会   457万8681円
日本眼科学会    251万2485円
日本精神神経学会  198万6443円
 
 
◆◇えにしの方から、以下のコメントが寄せられました◆
HPVワクチン関連の3社から、推進派医師への支払いは、きわめて少ない額が表示されています。
利益相反を論文で申告している医師でさえ、支払いがなかったりします。
推進派の中心人物として広く知られている医師はグラクソからもMSDからもゼロ円です。
NPO経由、任意団体経由、その他の方法で支払われている金額は不明となっています。
敵もさるもの、というしかありませんが、
 
 
◆◇広告収入にたよらないので。。◆
ワセダクロニクルから:
データ件数は100万件超、作業時間は3000時間超。小さな所帯でへろへろになりました。
患者さんをはじめ1人でも多くの方に活用していただきたいので、
無料で公開します。ぜひ、ご活用ください。
★★広告収入に頼らないと決めている私たちですので、
人手も資金も不足しています。寄付や情報提供で、応援してくださる方は、
http://www.wasedachronicle.org/donate/ を!!!!!!!
 


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この記事へのコメント

まず1人の医者が責任もって一元管理するのが基本ではないかと。フリーアクセスでいつでもどこでも何か所の医療機関でも受診できるという体制がそもそも問題で、あちこちの診療科でそれぞれバラバラに薬が処方されるから歯止めがきかない。今の診療体制を続けている限りはどうしようもないですね。
ドイツのように限度額・種類以上の薬を処方すると警告、処方した医者にぺナルティー与えるとか、カナダのように薬は保険からすべて外すとか、何かシステム変えないと本当に破綻してヤバいのでは?
学会や厚労省が高血圧とか生活習慣病の基準を変更してまで患者を増やそうとしたのも。
認知症の早期発見・診断・治療を過剰に喧伝して、高齢者に危険な劇薬を服薬させようというのも。
すべて「医療資本」による利益誘導のご都合で、患者のための医療からは大きく乖離していますね。
薬局にルール作って「これ以上は薬出せません」というシステムにするしかないのでは?
世界中でこの国だけが利権を守るためにおかしなことをしているような気がします。

Posted by マッドネス at 2019年01月17日 04:01 | 返信

こんなに、ズケズケ書いて大丈夫ですか?
「軍産複合体には気を付けろ」と言アイゼンハウワー元共和党大統領の忠告を無視したJ.Fケネディ大統領は、凶弾に倒れました。
毎日、キリスト教と神道の両方の神様に祈る気持ちです(笑)。
「製薬会社や、何かに攻撃されている河野和彦先生達を、お守りください」と。

Posted by にゃんにゃん at 2019年01月17日 07:35 | 返信

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