２つの病院と２つの診療所から
合計１７種類投薬で寝たきりに。

それぞれは頑張って出しているのだが、
頑張れば頑張るほど薬が増えてしまう。


フリーアクセスの負の側面。

臓器別縦割り医療の必然。


減薬には「劇薬」が必要かも。

減薬の本を書いているので、
全国から様様な相談が舞い込む。

まずやるべきは、かかる医者の数を減らすこと。
要介護者ならば、在宅医に一元化が望ましい。

でも私に相談せせずに、それぞれの薬を出している
専門医に相談してして下さいと言うと患者は、怒る。


しかし、第三者の私が勝手に減らすことはできない。
遠方の方なら近所のかかりつけ医に相談することだ。


先週発売の週刊文春で述べた内容を参照して欲しい。→こちら

時に、減薬は容易ではない。
しかし「減薬」という言葉を知らないと、減薬できない。


新横浜フォレストクリニックの中坂先生に
「認知症なんでもTV」に、登場いただいた。

是非、参考にして欲しい。

医学部教授は医学生に教えて欲しい。

患者さんはこのチャンネルを登録して勉強して欲しい。
今後も、皆様に役に立つ番組を作っていくつもりです。



減薬医が指南する
「高齢者の認知症」で真っ先にやめた方がいい薬

https://youtu.be/sEEtWOui8vk 　　(14'41") 
 
 
減薬医が指南する
「高齢者のパーキンソン病」で真っ先にやめた方がいい薬

https://youtu.be/uvHWM9O226o　 (21'13")     
 

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多剤併用、情報を一元化　
リスクや費用減へ　大阪・摂津市

記事はこちら


多数の薬を服用することで有害な事象を生じる「ポリファーマシー（多剤併用）」対策として、摂津市は2019年度より、服薬適正化プロジェクトに乗り出す。【岡崎英遠】

　複数の医療機関で多数の薬を処方されている市民に、その薬の情報を一元化して通知する。その通知をもとに、市が連携する市薬剤師会会員の薬局と相談してもらうことで健康被害のリスク軽減や処方薬の適正化を図る。同時に医療費削減にもつなげるのが狙いだ。

　通知の対象となるのは、医療機関で処方された薬剤のデータがある摂津市内の国民健康保険の被保険者約1万9000人のうち、複数の医療機関から一定期間に6種類以上の薬剤を処方されている1000～1500人。中には20種類以上の薬が日常的に処方されている被保険者もおり、飲み合わせなど健康被害も懸念されるという。

　それらの対象者に、本人が処方されている薬の情報を一元化した通知書と、飲み残した薬を入れる袋「セッピィ・ブラウンバッグ」を送付する。

　対象者はその通知書とバッグを市が連携する薬剤会員の薬局に持参して、薬の分量は適正か▽同一のものや類似成分を含む薬の重複はないか▽飲み合わせに問題ないか――など処方医に照会をしてもらいながら確認する。残薬がある場合は、薬剤師が処方医と相談して残薬調整してもらう。

　市では新年度予算に約540万円を計上。市の薬剤師会と連携することで通知書を薬局に持参して相談した人の件数やその後の効果なども追跡する予定だ。また、これらの取り組みによって市では約1600万円の医療費削減を見込む。

　多剤併用対策としては、薬局などで配布される「お薬手帳」が全国的にも普及しているが、手帳が複数になってしまっていたり、うまく活用できなかったりして、薬が重複しているケースなどもあることから、摂津市はさらなる対策が必要と判断したという。

　市国保年金課の安田信吾課長は「市民の皆さんには薬による健康被害の防止と医療費の削減、薬局にとっても『かかりつけ薬剤師』の普及につながるというメリットがある」と効果を期待している。