写真：現代ビジネス

　SNSをはじめとするインターネット上では、さまざまな社会問題について活発な議論が行われている。特に健康や医療をめぐる話題については、さまざまな人々がさまざまな見解をもつことは当然で、それぞれの意見を交流させることは、社会全体の知識の量と質を高めていくことにも役立つだろう。

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　しかし、極端に見解が異なる人の間で意見が衝突したり、時にはあまりにも感情的な議論が続いたり、人格を否定したり傷つけあったりするような交流が起こるとすれば、それ自体は好ましいこととは言えない。そのような交流自体が関係者の健康を損ねてしまうこともある。

　このような議論の場に足を踏み入れようとすると、まるで地雷原を歩いているような気持になる。少し遡ればホメオパチー(ホメオパシーと表記することもある)などの代替医療をめぐる議論、原発事故の放射能による健康被害をめぐる議論、最近の例で言えばHPVワクチンの接種と副作用を巡る議論、発達障害は治るのかについての議論など、今でも深刻で激しいやりとりが続いている。

　意見の相違や衝突を避けるのでもなく、かといって互いに傷付けあうのでもなく、できる限り合理的かつ冷静になんらかの判断を行い、それを社会の合意として実行していくことができれば、非常に好ましいことだろう。「エビデンスに基づく意思決定」という考えが登場してきたのはまさにこのような要請に応じてのことだと思われる。その嚆矢は1990年代初頭に登場し、その後世界を席巻した「エビデンスに基づく医療=EBM」である。

　しかし、エビデンスを持ち出せば、全てがうまくいくというのは明らかに幻想である。エビデンスという言葉を使うことによって、かえって議論が混乱することのほうがむしろ多いかも知れない。どうしてそうなるのだろうか。

　SNS上で、少し前から「エビデンスで殴る」という表現をみかけるようになってきた。もしエビデンスが、ものごとを合理的に判断し合意をうるための「魔法の杖」のようなものだとしたら、「正しいエビデンスについての知識」は、文字通り最強の武器になるだろう。「私はエビデンスという正しい知識のもとに自分の意見を主張している。しかしあなたの主張にはエビデンスがない(あるいはあなたのエビデンスは間違っている)、だからあなたは私に従うべきだ」というような主張である。

　しかし、この「エビデンスで殴る」というやりかたはうまくいかないということが、多くの人の間でしだいに共通見解になりつつある。後述する通り、それは「エビデンス」というものの性質自体に深く関わっている。

　少し前になるが、SNSの世界でこんな事件があった。ある著名なアスリートのA氏が、健康に関するある書籍をSNS上で推奨する発信をした。この書籍の内容は、医療者の目から見ると、それを裏付ける科学的なエビデンスがほとんどないと見なされるようなもので、いわゆる「トンデモ本」と言えるようなものだった。

　複数の医療者がA氏に対して「この本が薦めている健康法を裏付けるような学術論文はない。つまりこの健康法にはエビデンスが全くない。あなたがこの本を推薦すると間違った健康知識を一般の人に広めてしまうことになる。やめてほしい」とコメントした。

　それに対するA氏の反論はこうであった。「私は自分で試してみて実際に自分の身体によいと実感できた健康法が書かれている本を紹介しただけである。他の人にもそれが良いと言っているわけではない。私が自分の経験を発信すること自体は私の自由である」。

　さらに続けてA氏は、「私は論文というものがどういうものか知っているし、研究論文の評価が何年かたつと変わってしまうということも知っている。なによりもエビデンスがあるからといってその効果は人それぞれによって違うことも知っている。それを全部承知の上で、私個人の経験を公表している。エビデンスがないからといって、それについて私が発言してはいけないというのはおかしい」と述べた。

　それに対して医療者側は「あなたが個人的に何を発信しても自由だが、影響力のある人がエビデンスのない健康知識を宣伝することには害がある」という主張をくりかえすばかりで、議論そのものは平行線に終わった。

　しかし、この議論自体には結論が出なかったとはいえ、このようなやりとりは決してむだではなかったように思う。なぜならば、この一連のやりとりは、それを見ていた多くの関係者が、「エビデンス」を「相手を殴る」ためではない方法でどのように使うべきかについて真剣に考えるきっかけになったように見えるからである。