私はある時から副業として複数のフィットネスクラブの「インストラクチャー」をやってきた。どこのクラブでも会員制で複数の講座を会員が自由に選択できる。公民館や体育館では「講師」が主体で経営感覚も必要だ。どちらも経験した。どちらも「健康志向」のある人たちばかり。私は若い人には好かれず年寄りには好かれたようだ(？)。

「ご三人の対談」をお聞きしていて、年寄りに好かれるインストラクターは「専門医より総合医」が求められているように感じた。若い人(愚老から見て)はそれぞれの「道を究めたい」志向があるのにたいして、年寄り(ご同輩)はなにがしの持病を抱えていて「解決法」を模索している。後者の雰囲気は医院の「待合室」のそれに近い。

自然私は、気功とかヨーガとか太極拳とかの「単科(専門科)」にこだわらない「総合的易行」の道を選ぶようになっていった。毎夕野外でやっている「まちなかたいそう」は、そうした「雑多煮」のような立位で出来るカリキュラム構成になっていった。医学的知識はないがみずから救急医療の患者体験をしたことも幸いした。長尾先生言われる「総合医療(ナントカ医療)」に共通するなにかがあるのではないかと自負しています。

こんにちは。

　お注射の話を。５月１７日から任意接種用のものが
発売されています。早い医療機関では、翌日の１８日
から接種が始まっています。

　嘔吐や下痢などが流行っているようなのは、もしか
して、この任意接種のせいなのかな、と思う次第です。
　だとすると、これから夏が終わるまでトイレで移さ
れる危険が高そうに思います。
　で、９月下旬頃には、定期接種の開始。

　食中毒ではないと、私は頭においておきます。

では。

『私だけの名医の見つけ方・かかり方』是非購入させていただきます。
東京のライブ､行けます！　4/20の吉祥寺でのライブからずいぶん時が経ったような気がしますがまだ1ヶ月半くらいなのですね。
普段は超特急で過ぎる日々ですが・・待ち遠しいその日をうんと楽しみにしています。
長尾先生のこころとからだ、万全にその日をお迎えくださいますようお過ごしくださいませ。

医療のチベットと言われるところに住んでます。
ヤブ医者以外ありません。
とても名医とは程当いので
参考になりません。
茨城県北の町です。

長尾和宏先生

今日は、HPVワクチン薬害訴訟裁判の傍聴に行って参りました。
一時間前に着いたのですが、抽選はハズレてしまいガッカリしていたのですが、裁判傍聴のエキスパートみたいな方が親切に色々教えて下さったお蔭で、しばらく待っていたら傍聴券を少しだけ配ってもらえて、入る事が出来ました。裁判所に入るのも初めての経験で、飛行機の搭乗口みたいに荷物チェックがあるのに驚きました。ハサミや包丁を持ち込めないようになってるのですね。

長尾チャンネルに出ていた方々もいらっしゃって、ご挨拶出来たのが嬉しかったです。それから、藤江さんのグラフTシャツを着ている方とも色々お話が出来て、私と同じく長尾チャンネルを見て、今日の裁判に来たと仰ってました。
裁判では、原告本人尋問を聞いて、涙が出そうになりました。打ってから、本当に辛い思いをされて来たんだなと改めて思いました。
そして、製薬会社側の質問は、こじつけの酷い意地悪な質問ばかりで腹が立ちました。
こんな風に被害が出ている事に目を背けて、よくそこに座っていられるなと怒り心頭になりました。

それから、朝、裁判所に向かう電車でHPVワクチンを推奨するコマーシャルが扉に貼ってあって、これにもムカつきました。

色々腹も立ちましたが、裁判傍聴エキスパートの方々がランチに誘って下さって、色んなお考えの方々とお話し出来て楽しかったです。
長尾先生のお蔭で、先日の大阪デモに参加したり、裁判傍聴したり、こんな世の中ですが、貴重な体験が出来ましたし、色々繋がりが出来た事に感謝しています。

長尾先生、お疲れ様です。

TBS？（笑）

ところで、アメリカの地方自治が、WHOに対し、日本の地方自治体より、
はるかに、賢く振舞っている、というお話で、投稿いたしました。
（どうしようもなさそうな自治体の話は、ここでは省略します。）

アメリカのジャーナリストが伝えたところによりますと、加盟各国がWHOの政策を拒否し、
憲法上の権限を行使して、次々と、『ノー』を、つきつけている、とのこと。

2024 年 5 月 31 日付けの情報ですが、

「昨日、オクラホマ州上院はこの法案を可決し、今日、修正案を添えて下院に戻り、
再び簡単に可決されました。」

この法案とは、ジュネーブで、詐欺的に可決される可能性のあった、パンデミック条約と、IHRですね。要は、WHOが決めたことは、なんであれ、拒否します、ということです。

日本とオクラホマ州の時差は、スタンダードタイム（標準時：広い地域で使われる共通時刻）で、
１５時間あり、日本からみると、オクラホマ州は、マイナス１５時間ということで、
日本のほうが、時間が進んでいることになります。
ですから、アメリカは、IHRなどの詐欺的可決に関係なく、WHOが、何を決めようが、
オクラホマ州では、「WHOの決めたことには、いっさい、永久に従いません。」
ということを、ジュネーブ劇場の、２日前には、可決しました、ということになります。

ということから見ますと、日本は、かわいいですね。（笑）
アメリカの州が、「WHO拒否を可決」した翌日、日比谷集会を行い、
名だたる登壇者、二人の山田さん（おひとりは、憲法学者）のうち、どちらでしたでしょうか、）
おっしゃっていたのは、地方自治法のことで、国と地方は、同格だと言うんですね。
それが、岸田政権によって、踏みにじられたと。
ただ、このオクラホマの記事を見まして、それは、おかしいのではないかと思いました。
なぜなら、オクラホマ州が行ったように、WHOが、国家主権の乗っ取りをもくろんだ、
詐欺集団のようなものであると判断され、なおかつ、日本の場合、内閣や関係省庁が、
（国、という言葉遣いも、やめたほうがいいですよ。）WHOの行う採決が、仮に詐欺的に行われたとしても、めくら判を押すことに合意しそうだ、つまり、何も考えず、追従しそうだ、あるいは、詐欺的採決を主導するようだ、ということであれば、それは、国家と国民の権利を無視した、
日本国憲法に違反する違憲行為です。ですから、地方自治権があり、しかも、それが、内閣と同等であるのなら、オクラホマ州のようにすればよかっただけではないでしょうか？
いや、その前に、地方自治法が踏みにじられたのだ、と言われそうですが、
それは、正しい認識とは言えませんね。同等なんだから、なぜ、内閣に抗議しないんですか？　
「そんなことを、一方的に言われても、困ります。地方自治法により、
内閣、省庁と、地方自治は、どっちが上ということもない。
我々は、この問題は、そちらの意向とは別に、地方議会で議論する権利があります。」
というふうに、なぜ、言えないんでしょうか？
もし、言えないのなら、その原因は、２つしかありません。

・何らかの報復が怖いというメンタルな問題から追従し、そのツケを住民にまわす。
・この問題について、そもそも、地方議員が、白痴状態。

一方、アメリカは、どうでしょうか？
「24人の知事、22人の州司法長官、49人の上院議員がグローバリズムにノー。」
「オクラホマ州の住民は、この、ハエ取り紙のような組織（WHOなど）から永久に守られることになります。」
ということです。つまり、アメリカは、大統領が誰であれ、各地方が自立し、憲法を貴び、こういったディープステイトの策略からも、人々を守るという責務を、地方自治としても、果たしています。もちろん、そうしたくない州もあるかとは思いますが、それは、滅びるだろうし、
オクラホマのように、きちんと責務を果たす州は、生き残るんでしょう。
ですから、問題は日本です。「もし、トランプが復活してくれなかったらどうしよう？」
こういうこと言ってる場合でしょうか？（笑）
本拠地のアメリカ人が、そんなことに関係なく、「WHOの取り決めには従わない」と決めているのに、日本の大統領でもない人が、何だというんでしょうか？（３４件の執行猶予付きですかね？）
むしろ、日本人は、オクラホマ州に学ぶ必要がありますし、
早急に、自分たちも、同じことが出来るんだということを、政府に対し、主張すべきです。
今回の、日比谷野音の、お二人の山田先生は、各都道府県知事宛てに、
要望書や意見書を送ったらいかがでしょうか？
長尾先生のチャンネルにも、登壇者リストにあります、お二人の山田先生（笑）を、
ゲストに、お迎えし、お話を伺うといったことも検討されてみてはいかがでしょうか？