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諸行無常

2025年05月27日(火)

有志医師の会から「諸行無常」というメールが届いた。

ロバートケネデイJrはじめ海外はワクチン政策を変更。

しかし日本ではいまだに数理モデル等おかしな論文が。

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5月もいよいよ終わりが近づいてまいりました。 この間、諸外国では「mRNA型ワクチン」を巡るさまざまな動きが見られました。 今回は、そんな世界の潮流を感じる最新情報をお届けいたします。


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本日お届けする情報

1.最新情報

諸行無常から考える――変わるもの、変わらないもの

2.重要関連論文情報

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1.最新情報 諸行無常から考える――変わるもの、変わらないもの


冒頭でお伝えしたように、本日はこの間の世界の潮流や変化が感じられる情報をお届けいたします。少しその前に、「諸行無常」について考えて見たいと思います。


諸行無常とは? 仏教の教えの一つで、「この世のあらゆるもの(諸行)は、常に変化し続けており、永遠に同じ姿で存在し続けるものはない」という意味です。 このことわざは、この世に存在するすべてのものは、必ず変化していくものであることを示唆しているように感じられます。


逆に目まぐるしい変化があるなかでも、変わらないものがあるということも受け取れます。 変わらないものや変えてはいけないものは、文化伝統でしょうか。


さて本題ですが、この間「mRNA型ワクチン」を巡る問題について、大きな変化がありました。 5月15日、日本の厚生労働省にあたるアメリカの「保健福祉省(Health and Human Services:HHS)」が、妊婦、10代の若者、子どもを対象とする新型コロナワクチンの定期接種の推奨を取りやめる方針を固めました。 https://my159p.com/l/m/3zmIDV6eZT3MaZ


新型コロナワクチン接種の推進を世界的にリードしたきた超大国であるアメリカ政府のこの方針は、まさに諸行無常であり、世界の潮流を感じる大きな変化であるといます。 この変化を受けて、日本政府や医学会はどう変化していくのでしょうか? 「日本産科婦人科学会、日本産婦人科医会、日本産婦人科感染症学会」は連名で現在も妊婦への新型コロナワクチンの接種を推奨しています。 https://my159p.com/l/m/WulAy6EefcVA55


そして、日本小児科学会も、子どもたちへの新型コロナワクチンの接種は有効である態度をそのままに、「今後も生後6ヶ月~17歳のすべての小児への新型コロナワクチン接種(初回シリーズおよび適切な時期の追加接種)が望ましい」という表明を今も続けています。特に、重症化リスクが高い基礎疾患のある子どもへの接種を推奨しています。 https://my159p.com/l/m/Hg6DRL6zHfU42T ・

わたしたち全国有志医師の会は、2022年に日本産婦人科学会を含む3学会と、日本小児科学会へ指針の再考を求める嘆願書を提出しました。 https://my159p.com/l/m/ck1dJSX5FSDsLv


あれから3年が過ぎようとしていますが、変化を感じることもあれば、いまだに変えることができない何かがあるのだろうと考えさせられます。 さらに5月20日、「保健福祉省(Health and Human Services:HHS)」が管轄している、米食品医薬品局(FDA)は、新型コロナワクチンの追加接種について、65歳未満の健康な国民への承認に先立って新たな臨床試験を義務付ける計画を明らかにしました。https://my159p.com/l/m/UKndgmLIz2tbEv


健康な成人と子どもを対象とした新型コロナワクチンの追加接種について、米規制当局は今後、新たな臨床試験で安全性と有効性が確認されることを承認の条件とし、コストのかかる新要件が追加され将来的にワクチン接種対象者が絞られる可能性もあります。 FDAのマーティン・マカリー局長とビナヤク・プラサド氏は、ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン誌への寄稿で、この政策転換は「エビデンスに基づいた」ものと位置付けており、米国を欧州の指針に近づけると主張しています。


この方針により、アメリカにおける追加接種の対象は、事実上、高齢者および重症化リスクのある人々に限定されることになります。 欧州連合(EU)においては、欧州連合(EU)の執行機関、欧州委員会が、新型コロナワクチンの契約を巡るテキストメッセージを開示しないのは不当として、米紙ニューヨーク・タイムズが開示を求め起こした訴訟で、EU司法一般裁判所は5月14日、同紙の主張を支持する判決を下しました。   https://my159p.com/l/m/Lvq4V4W35AxwLU


問題となったのは、フォンデアライエン欧州委員長と米製薬大手ファイザーのブーラ最高経営責任者(CEO)が2021年1月~2022年5月に交わしたメッセージとされており、高額な新型コロナワクチン契約の経緯を示す可能性があるとされています。


この判決は、今後のEUの情報公開の在り方に影響を与える可能性があり、一部では、コロナ「ファイザーゲート」疑惑と報道されており注視する必要があります。 そして今後のmRNA型ワクチン接種推進の流れが遅延するかもしれない承認申請に関するニュースがありました。モデルナは5月21日、季節性インフルエンザと新型コロナウイルス感染症の混合ワクチンの承認申請を取り下げたことを発表しました。


後期臨床試験の有効性データの入手が今年後半にずれ込んでいることが理由であり、ワクチンの承認過程に対する規制当局の監視が強まっていることが伺えます。 https://my159p.com/l/m/5UYI4OKQxOjK8Y


この間の報道の変化は、コロナ禍における再検証がなされた結果として受け取れます。 しかし、変化させてはいけない新たな国際ルールの「パンデミック条約」が、3年以上にわたる議論を重ねた結果、5月20日のWHO年次総会にて採択されてしまいました。 https://my159p.com/l/m/6GSG9DzZFKJC21


一方、WHOからの脱退を表明しているアメリカは総会を欠席し、条約への不参加を表明しており、ロバート・F・ケネディ・ジュニア米保健福祉省長官はビデオ声明で「官僚主義が肥大化しているほか、既成概念に固着している。利害の対立や国際的な権力闘争に陥っている」と批判し、他国にもWHO脱退を呼びかけました。 https://my159p.com/l/m/ljds1XuNMMwoF0


このように、世界を取り巻く情勢は、これまで強く強く推進されてきたmRNA型ワクチンの規制が強められていることがわかります。 アメリカ当局の規制強化には理由があります。


それは、mRNA型ワクチン接種による健康被害の危険性やリスクがあまりにも大きく、甚大な健康被害が確認されているからに他なりません。 それは日本においても同様であり、特にワクチン接種による健康被害者の法的な救済の受け皿である「予防接種健康被害救済制度」の受理件数や認定件数からも明らかです。


◆新型コロナワクチン接種による予防接種健康被害救済制度の累積進達受理件数(2025年5月22日現在)


・累積進達受理件数 13,675件 認定 9,161件(未審査件数 763件)

・死亡一時金または葬祭料に係る累積進達受理件数 1,763件 

認定 1,014件 (未審査件数 131件)


この間の世界の変化についてお伝えしてきましたが、このような世界の"大きな変化"や健康被害の"事実"があるなかで、日本国内において、ある研究論文が発表されました。 東京大学新世代感染症センターの古瀬祐気教授(感染症学)らの研究グループが、新型コロナワクチン接種が始まった2021年に約3万人を対象にオンラインで実施されたアンケートを元に、数理モデルを用いた反実仮想シミュレーション(注1)で解析した結果を「ワクチンに関する誤情報が新型コロナウイルス感染症死亡者数に与えた影響を解明」と題した論文として5月22日に発表しました。 https://my159p.com/l/m/guKQUMPR6s132b


※(注1)反実仮想シミュレーション:「実際には起きなかったこと」を仮に起きたことにして、コンピュータなどでその後の展開を計算すること) 研究グループらは本研究において、日本における「誤情報とワクチン導入のタイミング」が及ぼした影響の程度を定量化することに成功したと、また、今回得られた知見は、次のパンデミックが発生した際など今後のワクチン接種戦略を考えるのに役立つと主張しています。


「実際には起きなかったこと」を仮に起きたと過程した数理モデルの解析結果は、本当に役立つのでしょうか?と言いたくなるのは気のせいでしょうか? 次の「重要関連論文情報」をぜひご覧ください。数理モデルではなく、実際の臨床現場から多くの報告があがっており、それら研究結果が論文として公開されています。



「諸行無常から考える――変わるもの、変わらないもの」についてお届けしてきましたが、現実を直視し、その事実をみとめ、改め直さなければならないことがあると断言できます。



2.重要関連論文情報


・【国内論文】「COVID-19ワクチン接種後に発症した一連の糸球体疾患」(順天堂大学医学部付属浦安病院) https://my159p.com/l/m/1OKVBJ0aQMYhSf


・「COVID-19ワクチン接種状況に応じた受胎成功率:チェコ共和国のデータから」(未査読論文) https://my159p.com/l/m/PgEH5SRBTH9DJg


・「小児集団におけるSARS-CoV-2感染、COVID-19ワクチン接種、自己免疫疾患の関連の調査:包括的な分析」 https://my159p.com/l/m/8xb9M062smR6f5


ーーーーーーーーーーーーーー



アメリカは、

WHOを脱退して

小児と妊婦へのコロナワクチン接種を中止の方向、

イベルメクチンを市中の薬局でOTCとして購入できる、

など、大きな変化がある。


日本もそれに追随すればいいだけなのに。


チャンスなのに、お米の話題ばかりで、目くらましさている。



PS)

昨夜のニコ生での独演会、面白かったね。


情報が多いので、2時間ではまったく足りなかった。


独演会は、月に1回程度、やります。





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この記事へのコメント

「数理モデル」

懐かしい言葉ですね。

そーいや40万人が亡くなるという「数理モデル」もあったような。

アレで亡くなった、という意味かもしれませんが。

Posted by 国崎ルーチ at 2025年05月27日 10:41 | 返信

「諸行無常」は、平家物語以来、倭国では誤解、誤用されてきました。
有志の会流に言えば、トランブ王国も、早晩、崩壊するということでしょうか。
「トランプVSハーバード」の対決は、見物です。

Posted by 匿名 at 2025年05月27日 10:45 | 返信

長尾先生、昨夜の独演会、すごく楽しかったです。先日のXのカラオケルームからのスペース、ものすごく面白くて、お腹の底から大笑いしました。可愛らしいと言ってしまうのは失礼かもしれませんが、すぐそこに長尾先生が居てるようで、なんともお茶目で、癒されます。笑いも天才的です!いつも長尾先生の声や姿で、元気もらっております。これからも本質を学ばせていただきます。

Posted by みかんです at 2025年05月27日 04:41 | 返信

長尾先生に感謝
 コロナが始まって5年、長尾先生がきっかけで世界の情勢の本質がみえた。

 藤江さん、怒ってました。
《トンデモナイ偏見の持ち主が参考人として国会に登場》
 令和7/5/22、衆議院憲法審議会「ネットの適正利用、特にフェイクニュース対策について」れいわ、大石議員の質疑に参考人として、フェイクニュース誤情報対策の専門家として、東京大学院工学系教授鳥海不士夫と桜美林大学リベラルアーツ学院教授平和博(敬省略)が呼ばれた。大石議員の質問に、東大院教授はいきなりコロナワクチンの偽情報拡散について説明を始めた。
(明らかに恣意的な発言である。)
 この先生はコロナワクチン反対派になる人の研究をしていて、東京大学院工学系研究科鳥海不二士夫教授、同大学院未来ビジョン研究センター榊剛史研究員、早稲田大学小林哲郎教授、筑波大学吉田光男准教授らによる研究グループが、コロナ禍におけるワクチンに関する大量のツイートを機械学習装置を用いて分析、新たにワクチン反対派になる人の特徴を明らかにした研究、論文である。(内容の詳しい記述は省略)
 以前からワクチン反対派であった人の特徴、コロナ禍で初めて反対派になった人の特徴、ワクチン反対派になるきっかけを明らかにした点に新規性がある、反ワクチン的態度の拡散防止に有効となる示唆を得た点で大きな社会的意義がある。
 <今後の展望>本研究はツイートの観察的研究であり、陰謀論、公衆衛生の維持のための因果効果について厳密な検証はできていないが、実験や社会的調査を組み合わせた分析が必要となる。
(感想)暇やのぅ…、東大院の研究がこれ? 税金使って自己満足的な研究で、ワクチン反対派の特徴分析して。体制側の参考にはなるね。機械学習装置の分析で人の命の事は全く掛からなかったんか?
 藤江さん、あきれて、怒りが収まらん!

 米騒動、堂島米相場の事はメディアはだんまりだが、堂島取引所は2024.2.21に農林水産大臣と経済産業大臣にコメの先物取引の本上場の認可申請を行い、8月から先物取引が開始された。堂島取引所は株式会社化され、社長は元農林中金の人。筆頭株主はSBIホールディングス(北尾吉孝社長)、SBI社外取り締まりに竹中平蔵がいる。米相場認可したのは岸田政権の時。推奨したのは大阪維新の会。大阪維新の会が推進する大阪・兵庫国際金融センター構想の手始めである。
 取引初日の先物は2000円高の1万7200円(1俵60kg)だった。どんどん上がっていったものと推察する。

Posted by ひさしぶり at 2025年05月27日 10:05 | 返信

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